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コンサルのディレクター・パートナー転職|求められる実績と年収の目安

コンサルのディレクター・パートナー転職|求められる実績と年収の目安

この記事の結論

  • 上位職の転職では、プロジェクトの遂行力に加えて「案件をつくる力」と「組織をつくる力」が問われる
  • 年収はディレクター・パートナー層で1,800万円以上が目安だが、報酬の構成はファームにより大きく異なる
  • 移籍先の顧客基盤や営業の仕組みが、自分の強みと合うかが入社後の成果を左右する
  • 顧客の引き継ぎや競業避止の扱いは、退職前に必ず確認する

シニアマネージャー、ディレクター、パートナーといったコンサルファームの上位職でも、ファーム間の転職は行われています。新しい領域の立ち上げを任される、より大きな裁量を得る、報酬の仕組みが自分に合うファームを選ぶなど、目的はさまざまです。

ただし、上位職の転職は、メンバー層とは評価のされ方が大きく異なります。この記事では、上位職のファーム間転職で求められる実績、年収の目安、移籍先を選ぶときの観点と注意点を整理します。

上位職の転職で求められる実績は?

シニアマネージャー以上の採用では、プロジェクトをうまく進められることは前提です。そのうえで、次の3つの観点で実績が見られます。

観点 見られるポイント
案件をつくる力 どの業界・テーマで、どの程度の規模の案件を獲得してきたか
顧客との関係 経営層や部門長と継続的な関係を築き、案件を広げてきたか
組織をつくる力 チームの採用・育成、新しいサービスや部門の立ち上げに関わったか

実績は、担当した案件の数よりも「なぜその顧客から継続して依頼を受けられたのか」を説明できることが大切です。役職ごとの役割はコンサルの役職とキャリアパスで紹介しています。

ディレクター・パートナーの年収の目安は?

一般的な目安として、シニアマネージャーは1,300万〜1,800万円程度、ディレクター・パートナーは1,800万円以上とされます。ただし、上位職ほど賞与や業績連動の比率が高く、ファームによって報酬の構成は大きく異なります。

  • 基本給と賞与の比率:固定部分がどの程度あるか
  • 業績連動の対象:個人の売上か、部門か、ファーム全体か
  • 入社初年度の扱い:立ち上げ期間の報酬がどう保証されるか

役職別の年収の目安はITコンサルの年収にまとめています。

coacheeのご支援では、40代の総合系ファームのディレクターが独立系ファームのパートナーとして移籍し、年収が1,800万円から2,500万円になった事例があります。同じく50代の大手SIerの事業部長がIT系ファームのディレクターとして入社し、1,600万円から2,100万円になった事例もあります。

移籍先のファームはどう選ぶ?

上位職の転職では、移籍先で「案件をつくれるか」が入社後の成果を大きく左右します。次の観点で、自分の強みと合うかを確認しましょう。

  • 顧客基盤:自分の得意な業界・テーマで、既存の顧客や引き合いがあるか
  • 営業の仕組み:案件獲得をどの程度個人に任せているか、組織として支援があるか
  • デリバリー体制:獲得した案件を任せられるマネージャー・メンバーがいるか
  • 意思決定の速さ:新しいサービスや採用について、どの程度裁量があるか

組織が比較的小さい独立系ファームでは裁量が大きい一方、ブランドや人員の面で自ら築く部分が多くなります。大手では支援が厚い一方、社内調整の比重が高くなる傾向があります。種類ごとの違いは総合系・IT系・独立系コンサルの違いをご覧ください。

上位職の転職で注意すべき点は?

上位職の転職では、メンバー層以上に退職時の手続きや約束事に注意が必要です。

  • 競業避止・勧誘禁止の条項:雇用契約や役員契約に、退職後の制限がないか確認する
  • 顧客との関係:現職の顧客を移籍先へ誘う行為は、契約や信義の面で問題になることがある
  • 守秘義務:提案書や資料などを持ち出さない
  • 退職時期:担当案件の引き継ぎに必要な期間を確保する

条項の解釈に不安がある場合は、弁護士などの専門家に確認することをおすすめします。

選考はどのように進む?

上位職の選考では、ケース面接よりも、パートナーや経営陣との面談が中心になることが多いです。これまでの実績に加えて、移籍後にどのような事業や組織をつくりたいかという構想が問われます。

面談の回数が多く、条件の調整にも時間がかかるため、数か月単位の期間を見込んでおきましょう。年収や役職の交渉は年収交渉のポイント、面接の準備はコンサル経験者の転職面接も参考にしてください。

よくある質問

50代でもパートナーとして移籍できますか?

可能です。上位職の採用では年齢よりも、案件をつくる力や顧客との関係が重視されます。ご自身の得意領域を必要としているファームを選ぶことが大切です。

シニアマネージャーからディレクターへの昇格を目的に移籍できますか?

案件獲得やチーム運営の実績を示せれば、一つ上の役職での採用も考えられます。ただし、入社後に求められる売上目標なども確認したうえで判断しましょう。

事業会社の役員・部門長からコンサルの上位職に転職できますか?

業界知見や経営の経験を求めるファームもあります。ただし、コンサルとしての案件獲得や提案の進め方には慣れが必要なため、入社後の支援体制を確認しておくことが大切です。

「コンサルのディレクター・パートナー転職」の要点をまとめた図
図:この記事のポイント

まとめ

ディレクター・パートナーなど上位職のファーム間転職では、プロジェクトの遂行力に加え、案件と組織をつくる力が問われます。報酬の構成や顧客基盤、営業の仕組みはファームによって大きく異なるため、自分の強みが移籍先でどう活きるかを見極めて選ぶことが大切です。

coachee Agent for IT Consultingでは、上位職の採用を検討しているファームの非公開求人もご紹介しています。ファーム間の転職の全体像はコンサルからコンサルへの転職ガイドをご覧ください。条件や時期のご相談は、無料転職相談から承ります。

髙橋 秀誓

この記事の監修者

髙橋 秀誓coachee株式会社 代表取締役 / キャリアアドバイザー

明治大学卒業後、リテール、パーソルキャリア(旧インテリジェンス)等を経てcoachee株式会社を設立。SIer・事業会社PM・コンサルタントを中心に、コンサルティングファームへの転職を数多く決定し、年収700万〜2,500万円のハイクラス層も多数支援。自身も顧客企業へのコンサルティングやC2Cプラットフォーム開発を手がける。

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