「自社の採用サイトを作ろうか迷っているけど、本当に効果があるの？」
「求人媒体にお金をかけているのに、思うような人材が集まらない」
「コストを抑えながら、質の高い応募者を獲得したい」
企業が採用活動で抱える課題を解決する手段として、自社採用サイトが活用されています。しかし、具体的なメリットや効果がわからず、導入に踏み切れない方も多いのではないでしょうか。
本記事では、自社採用サイトの6つのメリットや、デメリット、効果的な制作・運用のポイントまで詳しく解説します。
成功事例も紹介するため、自社に最適な人材を効率的に採用したい人事担当者に役立つ内容です。
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自社採用サイトを運用するメリット6選
自社採用サイトを導入すると、求人媒体や人材紹介サービスでは得られないメリットを得られます。
ここでは、自社採用サイトの主なメリットを表で整理しました。
| メリット | ポイント | 他媒体との比較（求人媒体・プラットフォーム） |
| 多くの候補者にアプローチできる | ・採用サイト閲覧率は9割以上 ・潜在層にも接触でき、長期的な採用ブランド形成に有効。 | 求人媒体は短期集客は強いが、潜在層アプローチは困難 |
| 自社情報を自由に発信できる | ・媒体規定に縛られず、求職者に必要な情報を掲載可能 ・コンテンツの自由度が高い | ・媒体は文字数制限フォーマットが固定されている ・差別化が難しい |
| 採用コストを削減できる | ・初期構築費用の発生後は、低コストで継続運用可能 | 求人広告や人材紹介に依存せず求人媒体は掲載料が高額（平均は中途採用で134万円、新卒採用で161万円） |
| 応募者の質が向上する | 平均採用条件・求める人物像をしっかり伝えることで、ミスマッチによる応募を減らしターゲット層に集中できる | 媒体経由は母集団は多いが、条件に合わない応募も増えやすい |
| 応募者の志望度を高められる | ・平均採用サイト閲覧で志望度が上がったと回答した候補者は4人に1人 ・自社理解を深めて内定辞退を防ぐ効果がある | 媒体やプラットフォームでは志望度向上に直結する情報発信が難しい |
以下の項で詳しく解説します。
1.多くの候補者にアプローチできる
自社採用サイトを活用すれば、幅広い求職者に自社の魅力を伝えられます。実際に、キャリタス就活の調査によると、採用サイトを閲覧した学生は約9割にのぼり「あまり目を通さなかった」層も含めると99％の学生がチェックしていると報告されました。
さらに、自社採用サイトは、就職・転職活動を始める前の潜在層にも情報を届けられる点が強みです。事前に企業の特徴や魅力を知ってもらうことで、就職活動開始時に候補として思い出してもらえる確率が高まります。
こうした接点の積み重ねは、採用力の強化にもつながります。
出典：2025年卒 採用ホームページに関する調査｜キャリタス就活
2.自社情報を自由に発信できる
自社採用サイトを運用すれば、求職者に伝えたい情報を制限なく掲載できます。求人媒体や転職サイトでは、フォーマットや文字数に制約があるため、伝えたい内容を十分に載せられません。
それにより、応募に必要な情報が足りていないと感じる候補者が多く見られます。
実際に、人材サービスを運営するカケハシ スカイソリューションズの調査では、求職者の85％以上が「求人票や転職サイトだけでは情報が足りない」と回答しました。自社採用サイトなら、仕事内容や働き方、社員の声などをターゲットに合わせて詳しく発信できるため、応募前に理解を深めてもらいやすくなります。
出典：【調査結果レポート】転職経験者の80%が「企業の中途採用サイトが応募の決め手になる」と回答！転職者の志望意欲や応募先選定に大きな影響｜株式会社カケハシ スカイソリューションズ
3.広告よりも採用コストを削減できる
採用コストを抑えたい企業にとって、自社採用サイトは有効な手段です。構築には初期費用や維持費がかかりますが、一度作り込めば、更新費用を除き、追加費用はほとんど発生しません。
一方で、求人広告は出稿のたびにコストが発生します。たとえば、2024年の平均では、中途採用で約134.6万円、新卒採用では約161.7万円が平均だと報告されています。
こうした高額な広告費と比較すると、自社採用サイトの運用は低コストです。さらに、サイト経由での応募が増えると、求人媒体や人材紹介への依存度を減らせるため、全体的なコスト削減にもつながります。
出典：中途採用状況調査 2025年版（2024年実績）｜株式会社マイナビ
4.応募者の質が向上する
自社採用サイトを運用することで、求職者が事前に十分な情報を得られるため、応募者の質を高めることができます。
採用サイトがない場合、企業理解が不十分なまま応募されるケースが多く、結果として条件に合わない人材からの応募が増えてしまいます。
一方、自社採用サイトでは、採用条件や求める人物像、仕事内容を明確に掲載できるため、求職者自身が応募前に自社との適性を判断可能です。その結果、ミスマッチが減り、ターゲット層に近い人材からの応募を促しやすくなります。
5.応募者の志望度を高められる
自社採用サイトは、応募者の志望度を高めるうえで重要な役割を果たします。特に新卒採用では、多くの学生が複数の企業に応募するため、選考を進めていても競合他社に流れてしまう可能性があります。そのため、希望する人材に第一志望として選ばれる工夫が必要です。
そのカギとなるのが、自社採用サイトでの情報発信です。アイブリッジ社の調査では、4人に1人の学生が「採用サイトを閲覧して志望度が上がった」と回答しました。
企業理念や社員インタビューなど、共感を得やすいコンテンツを掲載することで、応募意欲を高める効果が期待できます。
出典：新卒採用における採用サイト利用実態調査｜アイブリッジ社
6.得られたデータを有効活用できる
自社採用サイトを運用するメリットの一つは、詳細なデータを蓄積できる点です。求人媒体では、応募者の基本情報は得られても、応募に至らなかった求職者の行動データまでは収集できません。
一方、自社採用サイトなら「どのページにアクセスしたのか」「どんなコンテンツに関心を持ったのか」「応募に至るまでの経路」「どの段階で離脱したのか」といった詳細データを確認できます。
これらのデータを分析することで、改善すべきポイントを特定しやすくなります。データに基づいてPDCAを回せば、採用効率の向上や応募数の増加につながるでしょう。
自社採用サイトを運用するデメリット
自社採用サイトには多くのメリットがありますが、注意すべきデメリットも存在します。
まず、サイトを公開しただけでは応募数が必ずしも増えるとは限りません。特に、SEO施策の効果が出るまでには半年から1年程度かかるため、短期間で成果を求める企業には不向きです。
また、採用サイトからの応募者は、求人媒体などで企業名を知ったうえで、詳細な情報を得るために訪問しているケースが多く見られます。そのため、ある程度の認知度がなければ、採用サイト単体で応募者を集めるのは難しいでしょう。
この課題を解決するには、求人媒体や人材紹介サービスと併用しながら、自社の認知度を高める取り組みが大切です。
したがって、採用サイトは長期的な採用手法と位置づけ、急募の求人には求人広告やエージェントを活用するなど、目的に応じて使い分けることが望ましいでしょう。
集客につなげる自社採用サイトを制作・運用するポイント・作り方
自社採用サイトを作っただけでは応募数は増えないため、求職者が情報を探しやすく、応募までスムーズに進められるよう導線を整えることが重要です。ここでは、採用サイトを集客につなげるためのポイントを整理しました。
| ポイント | 詳細 |
| ① 求職者が求めている情報を伝える | 募集要項、選考プロセス、仕事内容、福利厚生、社員インタビューなど、応募前に知りたい情報を整理し、ターゲットに合わせて掲載する |
| ② 魅力のある写真を掲載する | 社員の表情やオフィスの雰囲気が伝わる写真を使うことで「ここで働きたい」というイメージを強化できる |
| ③ わかりやすいエントリーボタンを配置する | ボタンは目立つ位置に固定し、スマホでも押しやすいデザインにする。エントリー方法を迷わせないことで、応募前の離脱を防ぐ |
| ④ SEOに注力する | モバイル対応、ページ表示スピード改善、コンテンツSEO、内部リンク最適化を実施し、検索からの流入を強化する |
| ⑤ 求人媒体と組み合わせる | 求人広告や就職サイトに採用サイトへのリンクを掲載し、相互流入を増やす。媒体の集客力を活かしながら、自社サイトへの誘導を図る |
| ⑥ 説明会やイベントと組み合わせる | 説明会やオンラインイベントでサイトのコンテンツを紹介し、参加者の志望度をさらに高める |
上記のポイントを実践する際には、採用サイト全体の方向性を明確にすることが欠かせません。「何を伝えたいのか」「どのように感じてもらいたいのか」という採用コンセプトを設定し、情報やデザインに一貫性を持たせましょう。
さらに、制作時は自社が伝えたいことだけを並べるのではなく、求職者が知りたい情報を優先する姿勢が重要です。複数人で意見を出し合ったり、第三者の視点を取り入れたりすると、より客観的で使いやすい採用サイトを作ることができます。
自社採用サイトの運用事例2選
採用サイトの運用で成果を上げるには、他社の事例を参考にすることが効果的です。
実際の事例を見ることで、どのようなコンテンツやデザインが求職者の関心を引き、応募につながるのかを把握できます。
ここでは、自社採用サイトを積極的に活用している企業の事例を2つ紹介します。
1.本田技研工業株式会社｜働いている姿をイメージづけるコンテンツを作成
本田技研工業（Honda）の採用サイトは、求職者が「ここで働く自分」をリアルに想像できる工夫がされています。
ファーストビューには全画面動画を採用し、街を駆け抜ける車や社員の姿をダイナミックに表現しました。「どうなるかじゃない、どうするかだ」というメッセージとともに、挑戦的な企業文化を直感的に伝えています。
また「空への挑戦」「電動化の推進」「AI for Mobility」など、先端技術のプロジェクト特集を掲載している点も特徴です。
さらに「Honda People」では多様な職種の社員インタビューを掲載し、キャリア形成や仕事観を紹介しています。応募者が働くイメージを具体化しやすい構成にしています。
2.株式会社デンソー｜企業理念や社員の想いをコンセプトムービーで紹介
株式会社デンソーの採用サイトは、企業理念や社員の想いをストーリー性のある動画で発信しています。コンセプトムービーを活用し、ブランド価値や働く魅力を直感的に理解できる構成です。
サイト内には「ムービーギャラリー」を設け、職場環境や仕事内容、製品紹介を動画で提供しています。求職者は視覚的に企業理解を深め、リアルな雰囲気や企業の熱量を感じ取れるでしょう。
社員インタビューやキャリア紹介が充実している点も特徴です。産休・育休後の復帰制度、新技術や新規事業への挑戦、ベンチャー企業への出向や社内起業などの事例を掲載し、応募者が将来像をイメージしやすい内容に仕上げています。
自社採用サイトを制作・運用して、自社に合った人材を採用しよう
自社採用サイトは、求人媒体や人材紹介に依存せず、自社の魅力をしっかり伝えるための有効な手段です。情報発信の自由度が高く、応募者の質や志望度を向上させる効果も期待できます。
特に、長期的に採用力を高めたい企業にとって、有効な手段です。
一方で「ハイスキル人材を短期間で採用したい」「採用にかける工数を減らして効率化したい」という場合は、自社採用サイトだけでは即効性に欠けるため、人材紹介サービスとの併用を検討しましょう。
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記事を書いた人
coachee 広報チーム
国家資格キャリアコンサルタントの資格を持つ高橋秀誓と、採用責任者、人事責任者などの豊富な経験を持つスタッフが率いるcoacheeの広報チーム。
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