「採用コストの相場はどれくらいなのだろう」
「業務を効率化して、採用コストを低減したりコストパフォーマンスを高めたりできないだろうか?」
このようにお悩みの企業担当者の方もいるのではないでしょうか。
採用コストは、利用する採用媒体や雇用形態(正規雇用か否か)によって大きく変動します。非正規社員の採用であれば、1人あたり数万円〜高くても50万円以下が採用にかかる費用の相場です。一方で正社員を採用する場合は、1人あたり100万円近い採用コストが発生する場合もあります。
採用コストは決して安くはありません。ただし採用コストを削減しすぎてしまうと、かえって採用の質を下げてしまうリスクもあります。質を高める、もしくは質を落とさずに採用にかかる費用を抑えるにはどうしたら良いか、ぜひ本記事を最後までお読みください。
業務効率化による採用コストの適正化なら、人事・採用のプロへ相談するのがおすすめです。coachee人事シェアなら、人事・採用のプロ人材へ、必要に応じて仕事を依頼できるためおすすめです。詳しくは下記をご確認ください。
採用コストとは?
採用コストとは、企業が人材採用にかけた費用のことです。採用計画から入社後の研修までにかかった幅広い費用が対象になります。
採用コストと聞くと、実際に支払いを行った費用のことをイメージしがちです。たとえば採用媒体に求人を掲載するのにかかった費用や、会社説明会を実施するのに借りた会場費用、備品代などです。
しかし上記に加えて、会社説明会に参加した社員や面接に参加した社員の人件費なども、採用コストといえます。前者は「外部コスト」、後者を「内部コスト」という枠組みで考えられます。
内部コスト
内部コストとは、社内で発生する費用のことです。たとえば社員の人件費や採用にかかわる諸経費が、内部コストに該当します。
たとえば応募者に支給する交通費や飲食費、リファラル採用を行う場合に支給する社員へのインセンティブなども、内部コストといえます。
内部コストは数字として算出しにくい、または比較的軽微な費用となるため見逃されがちです。しかし採用活動にかかわった社員の人件費は、決して安くはありません。内部コストを見誤らないよう、採用コストを算出する場合は計算に入れておきましょう。
外部コスト
外部コストとは、自社以外で発生する、外部に支払う費用のことです。たとえば求人媒体への掲載費用や採用管理システムの利用費用、人材紹介会社へ支払う費用などが外部コストに該当します。
民間の求人支援サービスを利用する場合、特に高くなりやすいのがこの外部コストです。
採用単価との違い
採用コストと似たような言葉に「採用単価」があります。ただし両者は明確に違う意味を持つ言葉です。
- 採用コスト:採用にかかった費用の総額
- 採用単価:採用にかかった1人当たりのコスト
採用にかかった費用の全体感を把握したい場合は「採用コスト」に、1人あたりの採用にかかった費用を把握したい場合は「採用単価」に注目しましょう。特に採用コストの低減を目指すなら、1人当たりの採用にかかった費用(採用単価)を見直して効率化することが求められます。
採用コストの相場
厚生労働省が公開している資料によると、採用コストは「正社員か否か」「就職・転職サイトや転職エージェントなどを使用しているかどうか」によって大きく変動することが分かります。
引用:採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査結果の概要|厚生労働省
上記の調査は令和3年(2021年)6月に実施されたものです。正社員を採用する、かつ民間の求人サービスを利用する場合に費用が高くなりやすいことがうかがえます。
一方、SNS経由での採用や知り合いからの紹介、自社HP等からの直接応募は採用コストが低くなりやすいです。上記に加えて、社員の人件費や諸経費がかかる点にも留意が必要です。
採用コストを低減するなら、就職・転職サイトや転職エージェントの利用を見直し、自社媒体経由での採用や知り合いからの紹介、SNS採用などを実践できないか見直すのが有効です。
採用コストの計算方法
そもそも採用コストはどのように把握するのか、計算式をご紹介します。採用コストは、単純に「採用にかかった費用」の総額を計算するだけで算出できます。
採用コスト:外部コスト+内部コスト
求人媒体への掲載費用(外部コスト)だけでなく、社員の稼働にかかった人件費など、内部コストも計算に含めることが重要です。たとえば「自社媒体経由での採用なら外部コストを低減できるから」となった場合でも、社員が採用活動にかける時間が増えていると、あまり採用コストの低減につながっていない可能性があります。
参考までに、採用コストの低減を目指すうえで役立つ、採用関係の費用の算出方法をご紹介します。
- 1人あたりの採用コスト:採用コスト÷採用人数
- 1人当たりの求人広告費=求人広告費の総額÷採用人数
採用コストの低減を目指すうえで参考になる指標なので、ご確認ください。
採用コストの削減方法
採用コストの主な削減方法をご紹介します。
求人サイトを利用せず自社媒体での採用活動を行う
上述した資料からも分かるとおり、民間の求人サイトを活用すると採用費用が高くなりやすいです。採用コストを抑えるなら、自社媒体を活用して採用活動を行ったほうが安上がりです。
たとえば自社のWebサイト内に採用ページを用意することで、応募者へのアピールや応募の受付ができます。SNSを活用して自社のPRを行ったり採用情報を発信したりすれば、比較的安価に母集団を形成できます。
ただしサイト制作を外注したり、継続的にSNSで発信することが求められたりするなど、ある程度の採用ノウハウが求められる点に注意が必要です。本気で導入するなら、外部のプロ人材に相談してみると良いでしょう。
ハローワークに求人を掲載する
ハローワークは、無料で自社の求人を掲載できる点が魅力です。採用コストの低減を考えているなら、ハローワークの活用は積極的に考えてみましょう。
ただし優秀な人材は、必ずしもハローワークを利用するとは限らず、他社からスカウトされたり民間の求人サイトを活用したりするものです。ハローワークだけでなく、別の採用チャネルも活用しましょう。
掲載料金の安い求人サイトを活用する
民間の求人サイトは、掲載費用や利用料など、費用が高くなりがちです。しかし小規模な求人サイトや特定の業界・職種に特化した求人サイトであれば、利用料が比較的安価であったりターゲット人材へ効率的にアプローチしやすくなったりします。
採用コストを合理化するなら、小規模な求人サイトや特定領域に特化した求人サイトを活用しましょう。
ただし大手求人サイトよりも登録者数が少ないため、多様な人材を採用する場合は不向きな方法です。
離職者を減らすための施策を実施する
採用コストを下げる方法の一つに「離職者を減らす」ことが挙げられます。
離職者を減らすことで、採用しなければならない人数が減るため、採用コストの低減につながります。逆に離職者が多いと、常に採用活動を行わなければならず、コストが高くなりがちです。
離職者を減らすにはどうしたら良いか、この機会にあわせて考えてみてはいかがでしょうか。必要に応じて、外部のプロ人材の活用もご検討ください。
現在かかっている採用コストを把握する
採用コストを低減するなら、現在の採用フローを洗い出し、どの工程にどれくらいの工数がかかっているのか把握することが大切です。現状を把握できていないと、どこを削減すべきか、逆にどこは作業を見直す余地がなさそうなのか、合理的な意思決定が難しくなります。
まずは現在の採用フローを紙やホワイトボードなどに書き出し、視覚的に情報をまとめましょう。それをもとに、人事部内でミーティングを実施し、社員からアイデアを引き出して業務改善に向けた活動をすすめましょう。
自社で母集団を形成する
自社で母集団を形成できれば、費用が高くなりがちな民間の求人支援サービスを活用する必要性が低下し、採用コストの低減につながります。
民間の求人支援サービスを活用する目的は、より多くの転職希望者にアプローチするためです。たとえば大手転職サイトに自社の求人を掲載すれば、費用はかかりますがより多くの求職者の目に留まるはずです。
一方、SNSで発信を行うなど自社で十分な応募者数を確保できてしまえば、求人サイトを活用する必要性は低下します。自社での情報発信にはリスクもあり運用ノウハウも求められますが、うまくいけば採用コストの大幅低減につながるはずです。
SNS採用を行う
自社で母集団を形成する方法の1つに、SNS採用が挙げられます。SNS採用とは、その名の通りSNSを活用して採用活動を行うことです。
たとえばX(旧Twitter)やInstagramなどを活用すれば、プランによっては費用が発生する場合もありますが、基本的には無料で採用広報や企業情報を発信できます。またSNSなら双方向でコミュニケーションが取れるため、求職者から届いたコメントを参考に採用活動の改善へつなげられるでしょう。
他にも、YouTubeに社内の様子を紹介した動画を投稿すれば、文字では伝えにくい「社風」や「職場の雰囲気」を求職者に伝えられます。
リファラル採用やダイレクトリクルーティングを行う
自社で採用活動を行う場合におすすめの方法に「リファラル採用」や「ダイレクトリクルーティング」があります。
リファラル採用とは、社員が知人・友人に対して「自社で働いてみないか」と、応募を呼びかける採用手法です。自社のことを理解している社員が認めた人材であれば、自社で活躍できる可能性が高くなります。
ダイレクトリクルーティングとは、企業側が求職者に対して直接アプローチする方法です。リファラル採用の場合は「社員」が主体でしたが、ダイレクトリクルーティングでは「企業」が主体となって、求職者へのアプローチを実施します。
リファラル採用であれば、社員へのインセンティブなど多少の費用はかかりますが、採用コストしては比較的安価です。ダイレクトリクルーティングの場合、スカウトサービスを活用する場合はそれなりの費用がかかる場合もありますが、ミスマッチのリスクが低くなるため採用効率は高まるでしょう。
採用の質を高めてミスマッチを減らす
採用プロセスを改善して、入社後のミスマッチ低減を目指すのも、採用コストを下げるうえで有効です。
採用した社員がすぐに辞めてしまうと、採用コストを回収できず費用倒れになってしまいます。ミスマッチを減らすため、応募者の過去のスキルや経験を重視したり、実際に面接で話をして相性が合いそうか確認したりすることが大切です。
他にもミスマッチのリスクを低減する方法として、採用前にインターンシップに参加してもらったり、アルバイトとしてお試しで働いてもらったりといった方法が挙げられます。
外部のプロ人材の知見を活用する
採用コストの低減を目指すなら、外部の採用のプロに相談するのもおすすめです。プロ人材を活用すれば、社内にはない採用ノウハウを活用できるため、より質の高い採用活動を実現しやすくなります。
たとえば採用プロセスに課題を抱えている場合、プロ人材に相談すれば改善に向けた提案を行ってくれたり、実際に業務の一部を任せられたりします。
もし採用コストをはじめとした人事・採用業務で課題を抱えているのであれば、coachee人事シェアの活用をご検討ください。
採用のコストパフォーマンスを高めるならcoachee人事シェアを活用しよう
coachee人事シェアとは、人事・採用領域に特化したプロ人材が登録している、副業(複業)マッチングプラットフォームです。
登録している人材は人事や採用業務に精通しています。単純作業を外注できるのはもちろん、業務改善や組織改革といった専門性が求められる相談にも対応できる人材が在籍しています。
「採用コストを削減しよう」としてツールを解約したり人事部の人員を削減したりすると、かえって採用の質が低下してしまう恐れがあります。採用活動の質を高める、もしくは落とさずに採用にかかる費用を抑えるなら、coachee人事シェアに在籍している人事・採用のプロへ、お気軽に仕事をご依頼ください。
続いて、実際にcoachee人事シェアを活用していただいた、お客様企業の事例をご紹介いたします。問い合わせてみようかどうか迷っている方は、ぜひお読みください。
事例1
某美容家電メーカーでは、採用力強化と人事制度の整備が課題となっていました。
そこでcoachee人事シェアを利用したところ、採用戦略の策定から実行、人事考課制度のカスタマイズ推進などを支援。結果として、有効応募数の拡大や人事評価体系の再整備、業務効率の向上といった成果を得られました。
関連記事:美容家電メーカーにおける人事制度再構築と採用・定着支援の推進
事例2
金融業界で商品先物取引業を展開していたお客様で、coachee人事シェアを活用していただいた事例です。
お客様はIPOに向け、新しい収益源と企業改革といった課題を抱えていました。そこでcoachee人事シェアを活用したところ、採用活動の改善案を経営層へ提案したり、新規事業の収益モデルの責任者として業務を推進したり、株式公開プロジェクトの副責任者を務めたりするなど、活躍しました。
結果として、次世代を見据えた人材戦略の基盤を作り、株式公開に向けたガバナンス強化を推進するなど、一定の成果を残しております。
関連記事:商品先物取引業における採用戦略と収益構造改革の推進
事例3
住宅設備関連のサービスを提供しているお客様では、新規事業の立ち上げにともない複数部署での新規人材の採用が、短期間のうちに必要となりました。そこでcoachee人事シェアをご利用いただきました。
支援内容としては、採用活動で求める人物像の明確化、組織改革のアドバイスなどを実施。短期間のうちに採用活動を支援したうえ、採用プロセスを人事部に移管し、内製化も支援しております。
その結果、お客様にとって必要な人材の確保に成功したうえ、採用プロセスの内製化も実現できたため、現在も良質な採用活動が継続できております。
採用コストを把握して生産性向上を心がけよう
本記事では採用コストの相場や計算方法、採用コストの低減に役立つ施策などをご紹介しました。
採用コストを削減しすぎると採用の質が低下し、離職者が増えてしまい常に採用活動が必要になるなど、かえって採用コストが高くなってしまいかねません。質を高める、もしくは落とさずに採用にかかる費用を抑えるなら、人事・採用のプロへ、必要に応じて仕事を依頼しましょう。