「DEI採用という言葉を見かけるが、通常の採用と何が違うのかわからない」
「多様性推進に取り組みたいが、何から始めればよいのか整理できていない」
「制度は作ったのに、現場で使われず形骸化してしまった」
このような悩みを抱える人事・採用担当者の方は少なくありません。DEI(ディーイーアイ)は経営戦略として語られる一方、採用の現場に落とし込む段階でつまずく企業が多いテーマです。
本記事では、DEI採用とは何かという定義から、DEIそのものの意味、推進の4ステップ、選考プロセスへ実装する5つの打ち手、効果を測るKPI、2026年に施行された法改正、そして企業の取り組み事例までを解説します。読み終えたときには、自社で明日から着手できる項目が具体的に見えているでしょう。
DEI採用とは?DEIの考え方を採用活動に取り入れること
DEI採用とは、多様性(Diversity)・公平性(Equity)・包括性(Inclusion)の考え方を、募集から選考、入社後の受け入れまでの採用活動全体に組み込む採用のあり方を指します。特定の属性の人を優先的に採用することではありません。
従来の採用が「決められた要件に合う人を効率的に選ぶ」ことを目的にしてきたのに対し、DEI採用は「これまで要件から外れていた優秀な人を取りこぼさない」ことを目的とします。母集団の入口を広げ、選考の評価基準から属性の影響を取り除き、入社後に活躍できる環境まで設計する一連の流れです。
DEI採用と従来の採用の違い
| 観点 | 従来の採用 | DEI採用 |
|---|---|---|
| 募集要件 | 経験年数・学歴・年齢などで一律に絞り込む | 職務遂行に本当に必要な要件だけを残し、ブランクやキャリアチェンジも視野に入れる |
| 選考基準 | 面接官の裁量・印象に依存しやすい | 評価項目と基準を事前に定義し、面接官間で共有する |
| 面接官 | 経験則で判断する | アンコンシャス・バイアス研修を受けたうえで、構造化面接を行う |
| 情報開示 | 給与・仕事内容が中心 | 働き方の制度、支援体制、実際の利用状況まで開示する |
| 入社後 | 配属して終わり | オンボーディングと定着支援まで採用の一部として設計する |
この違いから分かるとおり、DEI採用は「良い人を採る」という目的自体は変わりません。変わるのは、良い人を見つける経路と、良さを見極める方法です。
なぜいま採用の文脈でDEIが語られるのか
理由は2つあります。1つは、労働力人口の減少により、従来の要件だけでは必要な人数を確保できなくなったこと。もう1つは、後述するとおり法制度が企業に多様性の情報開示を求めるようになり、採用広報の材料として数値が使われ始めたことです。
つまりDEI採用は理念先行の取り組みではなく、人材確保という実務課題への対応策として位置づけられています。
DEIとは?Diversity・Equity・Inclusionの意味


DEIとは、Diversity(多様性)、Equity(公平性)、Inclusion(包括性)の頭文字で構成される言葉です。互いの違いを尊重しながら、誰もが能力を発揮しやすい状態を整える取り組みを指します。単に「女性活躍」など特定の層に焦点を置く取り組みではなく、多様な背景を持つすべての人が働きやすい組織づくりを目指す点が特徴です。
多様な人材が力を出しやすい環境づくりは、SDGsが掲げる「ジェンダー平等」「働きがい」「不平等の解消」などの領域ともつながり、企業の社会的評価にも影響します。
また、日本能率協会マネジメントセンターがDEI関連セミナーの参加者103名に実施した調査では、85.7%が「自社でDEIの取り組みを行っている」と回答した一方、「ほぼ社内全体に浸透している」と答えたのは7.8%にとどまりました。「ほとんど浸透していない」(30.0%)と「半数以下の社員にしか浸透していない」(44.4%)が全体の4分の3を占めています。取り組み自体は広がっているものの、現場への浸透が課題であることが分かります(※人事・人材開発に関心の高い層を対象とした調査であるため、全企業の平均値ではない点にご留意ください)。
出典:株式会社日本能率協会マネジメントセンター「DEIの取り組みは85%以上だが、「社内全体に浸透」はわずか7.8%」(2024年3月)
Diversity(多様性)の意味
Diversity(多様性)とは、個人や集団の間に、背景や特性の違いが存在する状態のことです。
性別や年齢、文化、言語、価値観、身体的条件、経験の有無など、人はそれぞれ異なる要素を持っています。DEIにおける多様性は、こうした違いを「障壁」ではなく「価値」として捉えます。
多様性を受け入れる職場では、異なる視点が尊重され、柔軟な発想や斬新な意見が出やすくなります。実際、異文化や異なる専門性を持つ人が集まることで、創造性や問題解決力が高まり、組織としての競争力も向上するでしょう。
Equity(公平性)の意味
Equity(公平性)とは、一人ひとりの背景やニーズに応じて、必要な支援や環境を調整し、誰もが実力を発揮しやすい状態をつくる考え方です。
DEIにおける公平性は「すべての人に同じものを与える平等(Equality)」とは異なり、異なる条件にある人に対して、それぞれの状況に適したサポートを行うことを重視します。
例えば、子育て中の社員には柔軟な勤務時間の提供、高齢の社員には身体的負担の軽減措置の実施など、それぞれが力を出せるよう環境を整える工夫が求められます。
Inclusion(包括性)の意味
Inclusion(包括性)とは、多様な背景を持つすべての従業員が、職場で受け入れられ、自分の存在や意見が尊重されていると感じられる環境を指します。
DEIの包括性は「ただ在籍している」だけではなく「その場にいて意見が反映される状態」に重きを置いています。
具体的には、職位や年齢に関係なく自由に意見を述べられる会議、周囲が傾聴する雰囲気、対話を通じて意思決定に関われる体制などが挙げられます。詳しくはインクルージョンとは?ダイバーシティだけでは失敗する理由と導入の流れで解説しています。
DEIとD&I・ダイバーシティ・DEIBの違い
似た言葉が複数あるため、整理しておきましょう。
| 用語 | 含まれる要素 | 力点 |
|---|---|---|
| ダイバーシティ | 多様性 | 多様な人材が「いる」状態をつくる |
| D&I(ダイバーシティ&インクルージョン) | 多様性+包括性 | 多様な人材が受け入れられ、意見が反映される |
| DEI | 多様性+公平性+包括性 | 個々の事情に応じた支援まで踏み込み、機会を等しくする |
| DEIB | 多様性+公平性+包括性+帰属意識(Belonging) | 「ここに居場所がある」という実感まで含める |
D&IからDEIへの変化で加わったのがEquity(公平性)です。全員に同じ制度を用意しても、置かれた状況が違えば結果は等しくなりません。この差に手当てをするのがEquityの考え方です。ダイバーシティ全般についてはダイバーシティとは?メリット、現場が疲弊しない導入手順もあわせてご覧ください。
DEIはなぜ必要?3つの理由

この章では、DEIが必要とされる理由を3つに整理して解説します。
1. 労働力不足に対応し、多様な人材を活かすため
日本では今後ますます労働人口の減少が進むと見込まれているため、DEIを推進して多様な人材を活用できる組織づくりが重要です。
独立行政法人労働政策研究・研修機構が発表した推計によれば、労働力人口は、一人当たりゼロ成長・労働参加現状シナリオの場合、2022年の6,902万人から2030年には6,556万人、2040年には6,002万人へ減少すると見込まれています。
出典:独立行政法人労働政策研究・研修機構「2023年度版 労働力需給の推計(速報)」(2024年3月11日)
こうした人手不足に対応するためには、DEIを推進して、これまで十分に活用されてこなかった人材(女性、高齢者、外国籍人材、障害のある方など)を含め、誰もが能力を発揮できる環境づくりが欠かせません。
さらに、多様な背景を持つ人々が集まることで、組織内に異なる価値観や経験が持ち込まれ、新しい発想やアイデアの創出にもつながります。これはイノベーションの促進にも効果をもたらします。
2. 働き方や価値観の多様化に対応し、企業の魅力を高めるため
DEIが必要とされるもう一つの理由は、変化する社会の価値観に対応し、選ばれる企業としての魅力を高めるためです。
現代では、仕事選びの基準が「給与や安定」だけでなく「自分らしく働けるか」「公平に評価されるか」といった価値観へとシフトしています。実際に、以下のようなニーズを持つ求職者が増えています。
- 柔軟な働き方|ライフスタイルに合わせたリモートワークや時短勤務を選びたい
- キャリアの自律|副業や兼業を通じて、自分でキャリアを設計したい
- 心理的安全性|意見を言っても否定されない職場で働きたい
こうした多様な価値観を受け入れる姿勢は、企業の採用ブランディングを強化し、優秀な人材の確保と定着に直結します。また、多様性を尊重する文化は、対外的な企業イメージの向上だけでなく、既存社員のエンゲージメントも高めます。
3. 法制度が企業に多様性の開示を求めているため(2026年の主な改正)
2026年は、DEIに関わる法制度が相次いで動いた年です。人事担当者は自社が対象かどうかを確認しておく必要があります。
女性活躍推進法の改正(2026年4月1日施行)
これまで従業員数301人以上の企業に義務づけられていた男女の賃金の差異の公表が、常時雇用する労働者101人以上の企業へ拡大されました。あわせて、女性管理職比率の公表も101人以上の企業に義務づけられています。
出典:厚生労働省「女性活躍推進法が改正されました!男女間賃金差異と女性管理職比率の公表義務が拡大」
障害者の法定雇用率の引き上げ(2026年7月)
民間企業の法定雇用率が2.5%から2.7%へ引き上げられ、障害者を雇用しなければならない事業主の範囲も従業員37.5人以上に変更されました。
出典:厚生労働省「障害者の法定雇用率引上げと関連する諸制度の変更について」
これらの数値は誰でも閲覧できる形で公表されるため、求職者は応募前に企業を比較できるようになりました。DEIが採用の文脈で語られるようになった直接の理由がここにあります。
DEIに取り組む4つのメリット
DEIに取り組むメリットは多岐にわたります。ここでは代表的な4つを紹介します。
人材の確保・定着
労働力不足が進むなかで、企業が選ばれるためには「多様な人が安心して働ける環境」が重要です。DEIを推進し、柔軟な働き方や公平な評価機会を整えることで、これまで取りこぼしていた層にもアプローチしやすくなり、採用の母集団形成に寄与します。入社後も不公平感や孤立感が減るため、ミスマッチによる早期離職を抑え、定着率の改善につながります。
アイデア創出・イノベーション
同質性の高い組織は意思決定が速い一方で、視点が偏りやすく変化に弱くなりがちです。DEIにより多様な経験・専門性・価値観が集まると、課題の捉え方や解決策の選択肢が広がります。さらにInclusionが担保され、意見を言いやすい環境が整うことで、現場からの改善提案や新規事業の発想が生まれやすくなります。結果として競争力の強化が期待できます。
企業価値・ブランド向上
DEIは社内施策であると同時に、対外的には企業姿勢を示す重要な要素です。取り組みを適切に発信することで、求職者に「公平で働きやすい会社」という印象を与え、採用ブランディングの強化につながります。また、取引先や投資家からの信頼形成にも寄与し、企業価値の向上が期待できます。人的資本への関心が高まるなか、DEIは企業評価に影響しやすいテーマとして注目されています。関連する開示の考え方は人的資本経営とは?開示義務や実践手順・企業事例で解説しています。
従業員エンゲージメント向上・ロイヤリティ向上
DEIが機能する組織では、評価や機会が納得できる形で設計されやすく、社員は「自分が尊重されている」と感じやすくなります。その結果、心理的安全性が高まり、意見や提案が出やすい土壌が育ちます。こうした納得感は主体性や協働を促し、チームの生産性や成果の安定にもつながります。働き続けたいという意欲が高まることで、組織へのロイヤリティ向上も期待できます。
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DEIを見直す際の4つの成功戦略

ここでは、DEIを設計・見直す際の戦略を解説します。
1. 現場の課題をヒアリングし、ボトムアップで制度を設計する
実効性のあるDEIを推進するためには、経営層主導のトップダウンではなく、現場の声を吸い上げるボトムアップ型での制度設計が成功の鍵になります。
上から一方的に与えられた目標や制度は、現場の実情と乖離しやすく、形骸化するリスクがあります。だからこそ「介護との両立が不安」「女性管理職の前例がなくイメージが湧かない」といった、現場のリアルな困りごとをヒアリングすることから始めましょう。
例えば、男性の育児休業取得率100%という実績を支えるために、単なる制度整備ではなく設計プロセスに力を入れた企業があります。育休を希望する男性社員が不安なく取得できるよう、上司・同僚との丁寧な対話の場を設け、収入面の不安を払拭するためのシミュレーション支援も実施しました。その結果、制度は「誰もが使える仕組み」として根づいています。
制度の中身だけでなく、どう作るかというプロセスそのものが、社員の納得感と当事者意識を高めます。
2. 属性ではなく「誰でも使えるか」で制度を設計する
DEIを考えるうえで欠かせないのが、特定の属性に限定せず、すべての人が力を発揮できる機会を用意することです。
日本では、性別や年齢など見えやすい属性に焦点を当てた制度が中心になりやすい傾向にあります。一方で、キャリアや家庭状況、働き方の志向といった見えにくい多様性が十分に考慮されないことが課題です。
そのため「誰が対象か」よりも「誰でも使えるか」という視点で制度を設計することが重要になります。勤務時間や雇用形態に関係なく、社員一人ひとりが商品企画から販売までを担当できる制度を導入している企業もあります。この仕組みにより、育児や介護との両立などでフルタイム勤務が難しい人でも、主担当として挑戦できる環境が整います。
3. 無意識の偏見を払拭する仕組みを作る
組織の公平性を保つためには、無意識の偏見(アンコンシャス・バイアス)を自覚し、影響を減らす仕組みづくりが欠かせません。
人は誰しも、育った環境や経験によって無意識の思い込みを持っています。しかし、これが採用や評価の場面で働くと、本人の能力とは無関係な理由で不公平な扱いをしてしまう原因になります。
対策として有効なのが、ワークショップなどの研修です。自身の判断の癖を客観的に振り返ることで「リーダーには男性が向いている」といった隠れた偏見に気づくきっかけになります。個人の意識変革に加え、評価基準のチェックリスト化といった仕組みでの対策も重要です。
4. 心理的安全性を高める
心理的安全性とは、メンバーが「自分の意見を言っても否定されない」「質問をしても咎められない」と確信できる状態のことです。
DEI推進において、この土台づくりは欠かせません。どれだけ多様な人材を集めても、本音で話せない環境では、新しいアイデアや視点が埋もれてしまうためです。
実践例として、リーダーが率先して自身の失敗談を共有する方法があります。「リーダーでも失敗する」という姿を見せることで、メンバーは「失敗を報告しても大丈夫だ」と安心し、率直な意見交換ができるようになります。高め方の具体的な手順は心理的安全性とは?4つの因子と高める方法5ステップで解説しています。
DEI推進の4ステップ
DEIは「掲げること」よりも「運用で機能させること」が重要です。いきなり施策を増やすのではなく、目的→設計→運用→改善の順で進めることが成功の近道になります。
- 目的・方針を策定する
- 制度・仕組みを整備する
- 社内に周知し、現場で使える状態をつくる
- 運用を定点観測し、改善する
以下で詳しく解説します。
ステップ1:目的・方針を策定する
最初に「なぜDEIに取り組むのか」を明確にします。採用難、離職増、新規事業の停滞など、自社の経営課題と結びつけて目的を定義し、推進方針(何を重視し、どこまで変えるか)を言語化します。ここが曖昧だと、施策が散らばり形骸化しやすくなります。
ステップ2:制度・仕組みを整備する
策定した目的に沿って、具体的な制度や運用ルールを整えます。採用要件・選考プロセスの見直し、評価制度の公平性チェック、柔軟な働き方の整備、育成・配置の機会設計などが挙げられます。「誰が」「いつ」「どう判断するか」まで落とし込むのがポイントです。
ステップ3:社内に周知し、現場で使える状態をつくる
制度は作っただけでは動きません。目的と意図を共有したうえで、現場が迷わないように使い方・判断基準・具体例をセットで伝えます。管理職には運用の役割を明確にし、社員には利用方法と相談導線を示すことで、制度が使われる仕組みになります。
ステップ4:運用を定点観測し、改善する
最後に、運用状況を継続的に測定し、改善します。採用の母集団、離職率、昇進・評価の偏り、従業員サーベイなどを指標にして効果を確認し、課題があれば制度や運用を見直します。PDCAが回ることで、DEIは一過性の施策ではなく組織文化として根づきます。
DEI採用を実装する5つの打ち手

ここからは、DEIを採用プロセスに落とし込む具体策です。上流から順に整理しました。
打ち手1:募集要件から「本当は不要な条件」を外す
求人票の要件を1行ずつ点検し、「この条件を満たさないと業務が回らないか」を確認します。実務上は不要なのに慣例で残っている条件が、応募の入口を狭めていることが少なくありません。
- 年齢・学歴|職務遂行との関連が説明できない場合は削除する(労働施策総合推進法により、募集・採用での年齢制限は原則禁止です)
- 経験年数|「3年以上」ではなく「◯◯を独力で完了させた経験」と行動で書く
- フルタイム前提|週4日や時短でも成立する職務かを検討する
打ち手2:選考プロセスを構造化する
面接官の裁量に任せると、評価は印象に左右されます。あらかじめ評価項目・質問・スコアリング基準を決めておく構造化面接に切り替えましょう。同じ質問を同じ順序で行い、回答を同じ基準で採点することで、比較の土台がそろいます。
打ち手3:面接官にアンコンシャス・バイアス研修を行う
構造化しても、採点そのものにバイアスは入り込みます。研修で自分の判断の癖を自覚したうえで、複数名での評価やスコアの事後突き合わせを行うと、偏りを検出しやすくなります。
打ち手4:働き方の情報を「実績値」で開示する
候補者が知りたいのは制度の有無ではなく、実際に使われているかどうかです。男性育休取得率、時短勤務者の人数と職位、リモート勤務の実施頻度などを具体的な数値で示すと、応募の意思決定材料になります。前述の法改正で公表が義務づけられた項目は、そのまま採用広報に転用できます。
打ち手5:入社後のオンボーディングまで採用の一部と考える
多様な背景を持つ人材ほど、入社直後の情報格差が生じやすくなります。受け入れ側の準備(メンター設定、社内用語集、相談窓口の明示)まで含めて設計することで、せっかくの採用が早期離職で失われるのを防げます。
採用戦略全体の組み立て方は採用戦略の立て方とは?得られる3つのメリットや注意点で解説しています。
DEI推進のKPIをどう設計するか

DEIは定性的なテーマに見えますが、数値で追わなければ改善しません。指標は「入口・過程・結果」の3層で持つと機能します。
| 層 | 指標例 | 見るポイント |
|---|---|---|
| 入口(母集団) | 応募者の属性分布、応募経路別の構成比 | 特定の経路に偏っていないか |
| 過程(選考) | 選考段階別の通過率を属性別に比較 | 特定の段階で通過率が落ちる層はないか |
| 結果(定着・活躍) | 1年後定着率、昇進率、従業員サーベイの公平感スコア | 採用後に機会が等しく配分されているか |
※ 注意点:属性別のデータを扱う際は、個人が特定されない粒度に集計してください。少人数の部署で属性別に開示すると、本人の同意なく個人情報を明かすことになりかねません。
特に見落とされやすいのが「過程」の指標です。応募者は多様でも、書類選考の段階で通過率に差があれば、原因は要件か評価者にあります。段階別に分解して初めて、どこに手を入れるべきかが分かります。
企業のDEI取り組み事例

ここでは、coachee株式会社の自社制度と、クライアント企業への支援事例の2つを紹介します。
事例1:働き方・価値観の多様性を尊重する制度設計(自社)
coachee株式会社では、従業員の多様なライフスタイルやキャリア観に対応した制度を整えています。
| 取り組み | 内容 |
|---|---|
| フルリモート勤務・柔軟な勤務時間の導入 | 育児や介護など、個々の生活事情に応じた働き方を実現 |
| 複業・兼業の推奨 | 社外での挑戦を通じて、個人の成長と視野拡大を後押し |
| 個人主導の目標設定 | 上司からのトップダウンではなく、社員自身が目標を設計 |
| 義務と裁量を分けた目標設計制度 | 最低ラインの「義務」と、どこまで挑戦するかの「裁量」を分けて定義し、各自が自分のペースで挑戦できる設計 |
これらの制度のポイントは、会社が一方的に管理するのではなく、社員の自律を尊重している点です。「義務と裁量を分けた目標設計」は、個々のキャリアフェーズや家庭の状況に合わせて挑戦のハードルを自分で調整できる仕組みであり、一律の基準では評価されにくかった人材にも公平な成長機会(Equity)を提供できます。
成功のポイント
- 制度の対象を属性で区切らず、全社員が使える形にしている
- 目標設計の裁量を本人に渡すことで、ライフステージの変化に制度側が追随できる
事例2:多面評価制度の導入による離職率改善(支援事例)
DEIを推進するうえで重要なのが、現場の実態に即した公平な評価制度を構築することです。
ある請負・人材サービス業の企業では、離職率の高さが課題でした。そこで、現場担当者による多面評価を基軸とした評価制度を導入し、スタッフ一人ひとりの働きぶりを多角的に把握できる仕組みへと再構築しました。
具体的には、評価項目を5つに絞り、スマートフォンなどから簡単に入力できるシステムを整備。さらに、評価結果に連動した昇給制度も併せて導入し、パフォーマンスの高いスタッフに正当に報いる設計としました。その結果、評価に対する納得感が現場全体に浸透し、協力体制やモチベーションが高まっただけでなく、離職率の改善にもつながっています。
成功のポイント
- 評価項目を5つに絞り、現場が入力できる負荷に収めた
- 評価と昇給を連動させ、「評価しただけ」で終わらせなかった
DEIが失敗する4つの原因と対策
取り組みが形だけで終わる企業には、共通するパターンがあります。
| 失敗の原因 | 起きている状態 | 対策 |
|---|---|---|
| 目的が経営課題と結びついていない | 「他社もやっているから」で始めており、社内に必要性が伝わらない | 採用難・離職・新規事業など自社の課題と接続して目的を言語化する |
| 制度は作ったが現場が使い方を知らない | 就業規則には載っているが、申請実績がゼロ | 使い方・判断基準・相談窓口をセットで周知し、管理職に運用役割を割り当てる |
| 属性だけを見た数合わせになっている | 女性管理職比率だけを追い、登用後の支援がない | 登用後の育成・評価まで設計し、定着率をあわせて見る |
| 効果を測っていない | 施策の実施件数だけを報告している | 入口・過程・結果の3層でKPIを持ち、定点観測する |
※ 注意点:数値目標だけを先に立てると、達成のために無理な登用や採用が起き、本人にも組織にも負担が残ります。目標と支援策は必ずセットで設計してください。
DEIに関するよくある質問

Q1. DEIとD&Iの違いは何ですか?
違いは「公平性(Equity)」が含まれる点です。D&Iが多様な人材の受け入れを目指すのに対し、DEIは個々の事情に応じた支援までを重視します。全員に同じ制度を用意する(Equality)のではなく、置かれた状況の差に手当てをする(Equity)という考え方の違いです。
Q2. DEI採用は特定の属性を優遇することではないのですか?
違います。DEI採用は、職務遂行に本当に必要な要件だけで評価し、属性による有利・不利を取り除くことを目的とします。特定の属性を優遇すれば、別の属性に不公平が生じ、DEIの趣旨から外れてしまいます。
Q3. 中小企業でも取り組めますか?
取り組めます。まずは求人票の要件を点検し、実務上不要な条件を外すところから始めれば、費用はかかりません。なお2026年4月からは、男女の賃金の差異と女性管理職比率の公表義務が常時雇用101人以上の企業へ拡大されているため、対象規模かどうかは必ず確認してください。
Q4. DEIが失敗する主な理由は何ですか?
現場の理解不足による制度の形骸化です。上層部だけでルールを作っても、現場の実情に合わなければ活用されません。社員の声を反映した制度設計と、継続的な対話が欠かせません。
Q5. 効果はどの指標で測ればよいですか?
入口(応募者の構成)、過程(選考段階別の通過率)、結果(定着率・昇進率・サーベイの公平感スコア)の3層で持つことをおすすめします。実施件数だけでは、改善すべき箇所が特定できません。
Q6. 何から着手すればよいですか?
3か月以内に着手できる順に並べると、①求人票の要件点検、②面接の評価項目と基準の明文化、③公表義務のある数値の集計、④面接官へのバイアス研修、の順が現実的です。制度の大改定より、選考の運用改善のほうが早く効果が出ます。
まとめ

DEI採用とは、多様性・公平性・包括性の考え方を採用活動全体に組み込むことであり、特定の属性を優遇する取り組みではありません。要点は次の3点です。
- DEIの核はEquity(公平性)。全員に同じ制度を配るのではなく、状況の差に手当てをする
- 2026年に開示のハードルが上がった。女性活躍推進法の改正(4月・101人以上へ拡大)と障害者法定雇用率2.7%(7月)により、求職者は数値で企業を比較できる
- 効果は入口・過程・結果の3層で測る。特に選考段階別の通過率を見ると、改善すべき箇所が特定しやすい
まずは求人票の要件を1行ずつ点検するところから始めましょう。制度の大改定より先に、選考の運用を整えるほうが早く成果につながります。
そのうえで、DEIを推進できる人事責任者や、多様なメンバーをまとめられる管理職の採用が必要になる場面もあるでしょう。coachee Agent Proは、IT/DX・エグゼクティブ・HR領域に特化した人材紹介サービスです。企業と求職者の双方を同じリクルーティングコーチが担当するため、スキル要件だけでなく、価値観やカルチャーフィットまで踏み込んだマッチングができます。
\DEIを推進できる人事・管理職を、カルチャーフィットまで見極めて/
なお、採用戦略の設計を外部の知見も入れて進めたい場合は人事顧問とは?採用戦略を成功させるためのポイントもあわせてご覧ください。
監修者
高橋 秀誓(たかはし ひでちか) coachee株式会社 代表取締役 / 情報管理責任者
国家資格キャリアコンサルタント/プロティアン認定ファシリテーター/人的資本開示国際規格 ISO30414 リードコンサルタント/有料職業紹介免許 14-ユ-302056。明治大学卒業後、パーソルキャリア(旧インテリジェンス)を経て総合人材サービス会社に勤務。求人広告・人材紹介・人材派遣・SESのソリューション提案、事業統括、会社設立等に従事し、人材業界歴は約10年。キャリア相談実績は3,500人以上。
※ 本記事は2026年9月時点の法令・公表資料にもとづいています。制度は改正される場合があるため、実務対応の際は厚生労働省の最新資料をご確認ください。