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年収・キャリア

営業職の年収ランキング【2025年版】業界・職種別の平均と年収を上げる方法

公開日 2026.10.16

髙橋 秀誓

この記事の監修者

髙橋 秀誓coachee株式会社 代表取締役

パーソルキャリア(旧インテリジェンス)等で求人広告・人材紹介・人材派遣の提案や事業統括に従事したのち、coachee株式会社を設立。メーカー・コンサル・ITなど、10年以上にわたり幅広い業界・年代の転職を支援。

営業職の年収ランキング【2025年版】業界・職種別の平均と年収を上げる方法

「同じ営業職なのに、業界によって年収がこんなに違うのはなぜだろう」「今の年収は営業職として高いのか低いのか知りたい」。営業職の年収は、扱う商材や業界、給与体系によって大きく差が出ます。転職を考えるときに、まず相場を知りたいと考えるのは自然なことです。

この記事では、転職サービスdodaの平均年収ランキングと、厚生労働省・国税庁の公的統計をもとに、営業職の年収を職種別・業種別に整理します。数字はすべて出典名と調査年を明記し、確認できたものだけを掲載しています。後半では、ランキングを見るときの注意点と、営業職が年収を上げるための具体的な方法(業界選び・商材・インセンティブ・マネジメント)を解説します。

営業職の平均年収はどのくらいか

dodaの「平均年収ランキング(2025年版)」は、2024年9月〜2025年8月にdodaに登録した約60万人の年収データをもとに集計されています。この調査では、営業系の平均年収は476万円(男性510万円、女性411万円)でした。11の職種分類のなかでは、技術系(電気/電子/機械)と並んで4番目の水準です。

同じ調査で、営業系の年代別平均年収は次のとおりです。

  • 20代:406万円
  • 30代:528万円
  • 40代:618万円
  • 50代〜:683万円

参考として、国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者全体の平均給与は487万円(男性597万円、女性342万円)、正社員(正職員)に限ると559万円でした。この調査は職種を問わない全体の数値で、正社員以外も含むため、doda の数字と単純に比べることはできませんが、日本全体の給与水準をつかむ目安になります。

営業職の職種別年収ランキング(doda 2025年版)

dodaの平均年収ランキング(2025年版)では、営業系を18の職種に分けて平均年収を公表しています。業界ごとの営業職の年収を比べるうえで、最も細かく整理された公開データの一つです。

順位 職種 平均年収 男性 女性
1 MR 803万円 864万円 635万円
2 営業−医薬品メーカー 593万円 627万円 501万円
3 営業−クレジット/信販 512万円 553万円 431万円
4 営業−機械/電機メーカー 511万円 532万円 433万円
5 営業−住宅設備/建材メーカー 501万円 522万円 411万円
6 営業−銀行 493万円 556万円 407万円
7 営業−化学/素材メーカー 470万円 496万円 396万円
8 営業−IT/通信 461万円 493万円 415万円
9 営業−専門商社 458万円 476万円 395万円
10 営業−インターネット/広告/メディア 452万円 485万円 412万円
11 営業−建設/不動産 450万円 474万円 395万円
12 営業−食品/消費財メーカー 442万円 477万円 383万円
13 営業−保険 438万円 604万円 360万円
14 営業−サービス 436万円 469万円 383万円
15 営業−家具/インテリア/生活雑貨 432万円 465万円 382万円
16 営業−小売/外食 425万円 450万円 372万円
17 営業−保険代理店 397万円 426万円 359万円
18 営業−福祉/介護関連 388万円 404万円 357万円

出典:doda「平均年収ランキング(職種・職業別の平均年収/生涯賃金)【最新版】」(2025年12月更新、集計期間2024年9月〜2025年8月)

ランキングから読み取れること

  • 医薬品・メーカー系が上位:MRと医薬品メーカーの営業が1位・2位で、機械/電機、住宅設備/建材などメーカーの営業も上位に入っています。専門知識が必要な商材を、法人や専門職に提案する営業が高い傾向です
  • 金融系も上位:クレジット/信販が3位、銀行が6位です
  • 保険は男女差が大きい:営業−保険は全体では13位ですが、男性は604万円と高く、女性は360万円で、男女の差が大きく出ています。働き方や雇用形態の違いが影響している可能性があります
  • 個人向け・小売系は下位:小売/外食、福祉/介護関連などは平均より低い水準です

なお、IT/通信やインターネット/広告/メディアは平均すると中位ですが、同じ業界内でも会社や商材による差が大きい分野です。業界ごとの詳しい特徴は「SaaS・IT業界の営業」「金融・保険業界の営業」でも解説しています。

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公的統計で見る営業職の年収(job tag)

厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)では、国の賃金統計である賃金構造基本統計調査をもとに、職業ごとの賃金(年収)を掲載しています。ここでの年収は「毎月決まって支給される現金給与額の12か月分+年間賞与その他特別給与額」で計算されています。

職業(job tag の名称) 賃金(年収)全国
銀行・信用金庫渉外担当 674.4万円
証券外務員 664.5万円
医薬情報担当者(MR) 660.7万円
住宅・不動産営業 660.7万円
広告営業 660.7万円
商社営業 660.7万円
自動車営業 585.7万円
保険営業(生命保険、損害保険) 540.6万円

出典:厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)各職業ページ(令和7年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成)

job tag は、掲載している統計データが「必ずしもその職業のみを表すものではない」と注記しています。上の表でMR、住宅・不動産営業、広告営業、商社営業が同じ数値になっているように、職業ごとの値ではなく、対応する統計上の職業分類の値が表示されている点に注意してください。dodaの数字より全体に高く出ているのは、調査の対象や年収の計算方法が異なるためです。

業種別の平均給与(国税庁 民間給与実態統計調査)

営業職の年収は、所属する業界の給与水準に強く影響されます。国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」の業種別平均給与(1年を通じて勤務した給与所得者)は次のとおりです。

順位 業種 平均給与
1 電気・ガス・熱供給・水道業 854万円
2 金融業,保険業 726万円
3 情報通信業 682万円
4 建設業 590万円
5 製造業 573万円
6 学術研究,専門・技術サービス業,教育,学習支援業 568万円
7 不動産業,物品賃貸業 513万円
8 複合サービス事業 510万円
9 運輸業,郵便業 483万円
10 医療,福祉 424万円
11 卸売業,小売業 413万円
12 サービス業 402万円
13 農林水産・鉱業 394万円
14 宿泊業,飲食サービス業 276万円
- 全体 487万円

出典:国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」全国計表 第8表(業種別及び給与階級別の総括表)の平均給与(千円単位)を万円に四捨五入

この表は営業職に限らず、その業種で働く人全体の平均です。また、正社員以外も含まれているため、パートやアルバイトの比率が高い業種ほど平均は低く出やすくなります。それでも、金融・保険や情報通信、メーカー(製造業)といった業界の給与水準が高いことは、doda の営業職ランキングとも傾向が重なります。

年収ランキングの数字を見るときの注意点

ランキングは相場を知るうえで便利ですが、そのまま自分の年収の目標にすると判断を誤ることがあります。次の点を押さえておきましょう。

  • 調査ごとに対象と計算方法が違う:doda は転職サービス登録者、job tag は賃金構造基本統計調査、国税庁は源泉徴収のデータをもとにしています。同じ営業でも数字が違うのはこのためです
  • 平均値は一部の高年収者に引き上げられる:インセンティブの比率が高い職種では、ごく一部の高い成果を出す人が平均を押し上げることがあります
  • 年齢構成の影響:平均年齢が高い職種は平均年収も高く出やすくなります
  • 同じ業界でも会社差が大きい:企業規模、利益率、評価制度によって、同業界でも年収は大きく変わります

年収が高い営業職に共通する特徴

3つの統計を並べてみると、年収が高い営業職にはいくつかの共通点が見えてきます。一つは、医薬品、金融、機械・電機など、専門知識がないと提案できない商材を扱っていることです。もう一つは、医師や企業の経営層、財務担当者など、専門性の高い相手と対等に話す必要があることです。さらに、業界全体の利益水準が高く、営業1人あたりが扱う金額が大きいことも挙げられます。

反対に、商材の単価が低く、営業以外の人員も多い業界では、営業職の年収も業界の平均に近づきやすくなります。自分の今の仕事がどちらに近いかを考えると、次に目指す方向が見えやすくなります。

大切なのは、「どの業界が高いか」だけでなく、「なぜその業界・職種の年収が高いのか」という構造を理解することです。その構造が分かれば、年収を上げるための打ち手が見えてきます。

営業職が年収を上げる方法

営業職の年収は、本人の努力だけで決まるものではありません。「どの業界の、どんな商材を、どんな給与体系で売るか」という環境の選び方が大きく影響します。

1. 給与水準の高い業界を選ぶ

上で見たように、金融・保険、情報通信、医薬品やメーカーなどは、営業職・業界全体のどちらで見ても給与水準が高い傾向にあります。業界の給与水準は、その業界の利益率や1人あたりの売上の大きさと関係しています。同じ努力をしても、業界によって年収の天井が違うことは知っておきたいポイントです。

2. 単価の高い商材・法人向けの商材を扱う

一般的に、1件あたりの取引金額が大きい商材や、専門知識が必要な商材ほど、営業1人が生み出す売上と利益が大きくなり、給与にも反映されやすくなります。個人向けから法人向けへ、単発の取引から継続的な契約へと、扱う商材の種類を変えることは年収アップの有力な選択肢です。法人営業への移り方は「法人営業への転職」で詳しく解説しています。

3. インセンティブ制度を理解して選ぶ

成果に応じたインセンティブがある会社では、成果を出せば短期間で年収を上げられる可能性があります。一方で、固定給が低く設定されている場合、成果が出ない時期は収入が大きく下がります。インセンティブの多い会社を選ぶときは、次の点を確認しましょう。

  • 固定給と変動給の比率
  • インセンティブの計算方法(売上、粗利、件数のどれに連動するか)
  • 目標の設定方法と、実際の達成状況
  • 入社1〜2年目の社員の実際の年収の幅

「最大○○万円」という求人の表記は上限に近い例であることが多いため、平均的な社員の水準も必ず確認しましょう。

4. マネジメントや専門職へキャリアを広げる

doda の年代別データでも、営業系の平均年収は年代が上がるにつれて高くなっています。年収を大きく伸ばすには、プレイヤーとしての成果に加え、チームの目標を背負うマネージャーや、営業企画・営業戦略などの専門職へ役割を広げることが有効です。マネジメント経験は、転職市場でも評価されやすい経験の一つです。営業企画への道は「営業企画への転職」も参考にしてください。

5. 実績を言語化して転職市場で評価を受ける

今の会社の評価制度では年収の伸びに限界がある場合、転職によって年収が上がるケースもあります。その際は、「売上○○万円、達成率○○%」といった結果だけでなく、どのような顧客に、どのような工夫をして成果を出したのかを説明できるようにしておくことが大切です。成果の再現性が伝わるほど、提示年収の交渉もしやすくなります。

年収アップ転職で失敗しないための確認ポイント

年収だけを基準に転職先を選ぶと、入社後に「思っていた働き方と違った」と感じることがあります。次の項目は、内定前の面接や面談で確認しておきましょう。

  • 提示年収の内訳:基本給、固定残業代、賞与、インセンティブがそれぞれいくらか
  • 評価と昇給の仕組み:何を達成すれば、どのくらい年収が上がるのか
  • 働き方:残業時間、休日、転勤の有無、営業スタイル(新規開拓中心か、既存顧客中心か)
  • キャリアの見通し:マネジメントや他職種へのキャリアパスがあるか

短期的な年収の上がり幅だけでなく、3年後、5年後にどのような経験と年収を得られるかという視点で比べることが、結果的に長く年収を伸ばすことにつながります。

まとめ:年収の「構造」を知って、業界と商材を選ぶ

doda の平均年収ランキング(2025年版)では営業系の平均は476万円で、MRや医薬品・メーカー、金融系の営業が上位でした。国税庁の令和7年分の統計でも、金融・保険や情報通信の業界は平均給与が高い水準にあります。ただし、調査によって対象や計算方法が異なるため、数字は相場の目安として見ることが大切です。

営業職が年収を上げるには、業界の給与水準、商材の単価、インセンティブ制度、マネジメントへのキャリアという4つの観点で環境を選ぶことが近道です。「今の経験でどの業界なら年収を上げられるのか」「提示された条件が妥当か分からない」と感じたときは、営業職専門の転職エージェント coachee Agent for sales にご相談ください。あなたの経験と希望をうかがいながら、年収とキャリアの両面から次の選択肢を一緒に整理します。

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